ついに「EV化」に言及！ 歴代4人の主査が語る「ロードスター」のあるべき姿とEV化の正当性

ただし、これ以降にヨーロッパを起点としたEVシフトが減速しており、また直近ではトランプ関税の影響も色濃い。

直近では、5月12日実施の「2025年3月期通期決算発表」で、毛籠（もろ）勝弘社長は、同期売上がマツダ史上初の5兆円超えとなったことを喜んだものの、2026年3月期の業績見通しについては「未定」とした。

背景として「アメリカ関税政策の動向および、市場の需要や販売価格の変動によるお客さまの受容度などアメリカビジネス環境を注視」するとの説明を加えた。

2030年までの3つのフェーズが示された「マツダ マルチソリューション説明会2025」の様子（筆者撮影）

あわせて、これまで進めてきた「2030経営方針」の進捗についても触れ、これから迎える第2フェーズ（2025～2027年）では、技術戦略として「企業価値向上に向けたライトアセット戦略」を強調。

技術としては、電池・電動化技術・内燃機関（直列6気筒、SKYACTIV-Z、ロータリーエンジン）というこれまでの方針を継続する。

第3フェーズ（2028～2030年）の「バッテリーEV本格導入」という従来の方針に変更はない。

そうなると、EVになる可能性があるNE型ロードスター登場は、第3フェーズと考えるのが妥当だ。

NDがマツダ第6世代の「とり」を飾ったように、NEは第3フェーズの締めくくりとして2030年に登場するシナリオが似合うように感じる。

言い換えれば、NEが2030年代以降の「マツダの未来」に向けたキックオフになってほしいと思う。

パーパス（目的）ではなくソリューション（解決方法）

では、3人の歴代ロードスター主査は「現時点で、ロードスターの未来をどう思うか？」という問いにどう答えたのか。

デザイン部門を率いてきた中山氏は「（デザインとしての）見た目も（商品としての）コンセプトも、（ND登場から）10年経ったいまでも通用していると感じる」と、ロードスターミーティングの現場を見ながら実感を述べた。

歴代ロードスターの主査を務めた中山雅氏（筆者撮影）

そのうえで「次に作る時に、軽くて小さくできるなら電動（EV）でもいいと思う。それが（さまざまな）規制や電池搭載などで重量が重くなるというのなら、なんとか（ND）を延命してほしい」と、NDベースの電動化は難しいという見方だ。