プロ500春号連動！｢DOEが高い企業｣トップ30 高収益かつ高配当企業を見つけ出すヒントとは

株主還元指標として注目度が増している「DOE」。その数値が高い順にランキングした（写真：jessie／PIXTA）

東証が「資本コストや株価を意識した経営」を要請してから約2年が経ち、配当などの株主還元を充実させる上場企業が相次いでいる。従来掲げてきた配当性向の目標値を引き上げたり、新たな還元指標としてDOE（株主資本配当率）を採用したりする動きが盛んだ。

これまで配当還元の指標としては、期間利益の純利益に対する配当総額の割合を示す配当性向（「配当総額」÷「純利益」、％）が一般的だった。ただ、純利益は事業の好不調や臨時損失などで年度ごとにブレることもある。

そうした事情から、株主資本に対する配当総額の割合を示すDOE（「配当総額」÷「株主資本」、％）もあわせて採用する企業が急速に増え始めている。例えば、キリンホールディングスは、「配当性向よりも安定的かつ持続的な配当を実施」するとして、今2025年12月期からDOE5%以上を目安とした配当方針を掲げている。

効率的に配当と利益を生み出す企業

DOEは「配当性向（配当総額÷純利益）×ROE（純利益÷株主資本）」に分解できる。したがって、DOEの数値が高い企業とは、配当性向とROE（株主資本利益率）のどちらか、または両方が高い企業を指す。このため、海外の機関投資家の間でDOEは以前から重視されている指標だ。

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そこで今回は、3月19日発売の『会社四季報プロ500』2025年春号に掲載した「過去3期平均DOEランキング」の一部を紹介する。DOEとROEが高い企業であれば、自己資本を使って効率的に配当と利益を生み出している可能性が高い。

過去3期の平均DOEが31.2％でトップとなったのは、アパレルのネット通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するZOZO。過去3期平均のROEが59.2％に上り、株主資本を使って非常に効率よく稼げている会社だ。

同社はブランドからの商品供給が増え続けており、取扱高が伸びているほか、LINEヤフー経由の集客も好調で、今2025年3月期は連続最高益となる見通し。年間配当についても107円を見込んでおり、今期の配当性向は70％に達する。業績の成長によって配当原資を積み上げ、手厚い株主還元へとつなげる好循環を実現しているといえよう。