電動化が進む中国の新車市場では、日系メーカー各社が揃って知能化技術を備える電気自動車（EV）の開発や発表を進めている。
たとえば、2024年10月に発売したマツダ「EZ-6」、11月に発表されたばかりの東風日産の新型「N7」、さらに2025年以降に発表されるトヨタ「bZ」シリーズやホンダ「烨（イエ）」シリーズのニューモデルなどがあり、いずれも「NOA（ナビゲート・オン・オートパイロット）」を搭載する先進運転支援技術、マルチメディア機能を音声でコントロールできるスマートコックピットが、搭載される。
BYDの「PHEV価格破壊」が契機に
日系メーカーは長年、燃費とコストパフォーマンスのいいエンジン車を中心に中国ビジネスを行ってきた。しかし、中国ではBEVシフトが急速に進み、日系メーカー各社は苦戦を強いられている。徐々にBEVラインナップを増やしてはいるが、特にコロナ禍以降、販売は振るわない。
そこで日系メーカー各社は、中国企業との協業に活路を見出し、中国で高まる知能化ニーズを取り込もうとする姿勢を示した。
EV市場はグローバルで減速しているように見えるが、中国では依然、高い伸び率を見せている。
EVとプラグインハイブリッド（PHEV）を中心とする新エネルギー車（NEV）の出荷台数は、コロナ禍前（2019年）の120万台から、2024年は約1250万台にまで伸びており、新車市場に占めるNEVの割合は、40％に達すると見込まれる。
そのうち、EVの伸び率は前年比およそ1割と鈍化傾向にある中、PHEVは8割増と大きく成長した。これまでエンジン車を購入していた消費者が、EVより走行距離とコストのバランスの取れたPHEVに流れているのだ。
特に、BYDが発売した価格破壊ともいえる安価なPHEVの登場をきっかけとして、PHEVの値下げ競争は、エンジン車メーカーの競争力を一気に脅かした。
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【中国では運転支援機能もクルマ選びの重要な要素に】
