トヨタとホンダ｢遅れたEV挽回策｣の決定的な違い テスラ失速でも､EVシフトの大波は止まらない

Q：トヨタとホンダ、日本勢の巻き返し戦略は？

トヨタ自動車は中長期のEV戦略として、2026年までに150万台を、2030年に350万台を販売すると宣言しています。ただ、直近2023年度の販売台数は11万台。テスラやBYDの販売台数（年間100万台以上）にも遠く及んでおらず、今後急速にペースを上げる必要があります。

彼らは2020年代後半を戦略の中心に置いており、2023年秋に行われた「ジャパンモビリティショー」では次世代EVの「LF-ZC」を2026年に投入すると発表しました。充電時間を短く、一方で航続距離は長くして、ソフトウェア性、エンタメ性も備えた付加価値の高い車にする目標です。

これら2020年代後半に出てくるEVには、全個体電池など新しい技術が搭載されることも予想されます。トヨタがよく言っているのは、ハイブリッド車もFCV（燃料電池車）もEVも「全部本気でやる」ということ。今後はこの戦略がより鮮明になってくるでしょう。

対するホンダはさらに前のめりで、2024年に世界で売る新車をすべてEV・FCVにすると宣言しています。これは日本勢でホンダだけが宣言していることで、より”退路を断った”姿勢と言えます。

ただ、足元ではEV開発の難しさにも直面しています。アメリカのゼネラルモーターズと進めていた中小型EVの開発計画は、思ったような成果を得られず頓挫してしまいました。ホンダは「代替策は考えている」としており、具体的にどう挽回するのか注目です。

トヨタ同様、ホンダも「勝負は2020年代後半」と位置付けています。高価格帯として開発している「ホンダ ゼロ」、ソニーとの合弁会社で手がける「アフィーラ」など、複数のEVブランドの投入を進め、先行する海外メーカーに追いつきたい考えです。