任天堂｢eスポーツ大会｣の対応表明がもたらす恩恵 50万円以上の賞品､現金や電子マネーは禁止

eスポーツ大会は、スポンサーから支援や第三者からの支援が一般的ですが、これも禁止されています。配信による収益化は認められていますが、年間を通じて1人の主催者が1年間で100万円未満にする必要があります。

賞品を提供することは認められていますが、現金や金券、電子マネー等の金銭と同等の価値があるものは禁止。賞品であっても市場価格で税込50万円を超えるものは禁じられています。

著作権絡みでは、オフライン会場にて、正式発売後の任天堂のゲーム大会のプレイ映像の上映や大会告知用としてゲームのキャプチャー画像やスクリーンショットを使用することはできます。ただ、任天堂公認、公式であるとうたうことや任天堂の社名やロゴを使うことはできません。

ゲーム大会のタイトルに、ゲームタイトル名もしくはタイトルを省略したものを入れることもできないとされています。ガイドラインのQ&Aでは例として「大乱闘スマッシュブラザーズ スーパーチャレンジ」や「スプラトゥーン後楽園」などは認めていないと書かれています。ただ、何のゲーム大会をするのか説明文中にゲームタイトルが使用されることは禁止されていません。

サークルや部活動が主催する場合は？

今回のガイドラインは個人向けであり、団体でのゲーム大会の開催には当てはまりませんが、学生が主体の学校のサークルや部活動などが主催する場合はこのガイドラインに準拠します。ただし、2校までによるゲーム大会であること。単発の大会であること。ゲーム大会の出場者はサークルや部活所属のメンバーであることが求められます。

つまり、三つ巴戦以上の対抗戦や年間を通じてのランキングバトルは認められていません。さらに文化祭などで大会を開き、来場者から参加者を募るということもできなくなっています。

これに当てはまらない学校のサークルや法人、団体が大会を主催する場合は、任天堂に許諾を得ることになり、許諾を得たゲーム大会には任天堂から許諾番号が付与されます。許諾されるかは任天堂の裁量によって決定するとのことです。

ざっとこういった内容ですが、ガイドラインが公開される前までに行っていたゲーム大会で、すでにガイドラインに抵触している場合はどうなるのでしょうか。