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東京大に合格できるレベルでありながら、早慶に入学する女子が少数だが見られる（写真：haku／PIXTA）
親の常識は受験生の非常識と言われるほど、今の受験事情は様変わりました。とくにトップ私大と称される「早慶MARCH（早稲田・慶應・明治・青学・立教・中央・法政）」でその傾向は顕著だ。これらの大学はどう変化し、社会でどのような位置づけにあるのか。教育ジャーナリスト・小林哲夫氏の著書『早慶MARCH大激変「大学序列」の最前線』より一部を抜粋し、再編集のうえ、各校が取り組む改革や、難易度、就職力、研究力、学生気風などを紹介する。
1970年代以降から女子学生の大学進学率が上昇
女子の大学進学率は1972年まで1桁台だった。大学進学者は高校時代に成績優秀とは限らない。家庭の事情で進学をあきらめた女性が少なからずいたからである。かつて経済的に困窮している、「女は大学に行くべきではない」という親の方針などを理由に、高校を卒業して就職した女性は一定程度いた。
1960年代、石川県立金沢泉丘高校、香川県立高松高校、鹿児島県立鶴丸高校など県内トップの進学校でも女子生徒は大学ではなく、地元の金融、メーカーなど有名企業に就職した者がいた。
しかし、1970年代以降、こうした考え方は少なくなっていく。大卒でなければ希望する仕事に就けない、奨学金を活用して進学する、という考え方が広まったことで、進学先として早慶MARCHが選ばれるようになった。
■早慶MARCHの女子学生数、女子学生比率の推移
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【グローバル系に関心を寄せる女子が多い】
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