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コロナ禍を経て、オフィスのトレンドは激変しています（写真：takeuchi masato／PIXTA）
新型コロナウイルス感染症の拡大によって多くの企業でリモートワークが導入され、オフィスの重要性は下がっているというのが、一般的な認識であろう。
一方で、イギリスの経営学者リンダ・グラットンが新著『リデザイン・ワーク 新しい働き方』で述べているように、「オフィスで過ごす時間が減ったことを歓迎している反面、それが自分の未来にどのような影響を及ぼすのかという不安も感じている」人も多いのではないだろうか。
そうしたリモート時代のオフィスのあり方をコロナ禍以前から研究してきたのが、オフィス空間のデザインを手がけているオカムラだ。本記事では、オカムラの働き方コンサルティング事業部で所長を務める川口健太氏とチーフリサーチャーを務める池田晃一氏に、「コロナ禍を経たオフィスに対する需要の変化」について語ってもらった。
コロナ禍でオフィスの需要は激変した
――御社の働き方コンサルティング事業部について教えてください。
川口健太氏（以下、川口）：オカムラの働き方コンサルティング事業部は、「働く」にまつわる研究やトレンドを分析し、それをデザインとして提案して、社会全体の価値を高めていくことをミッションとして掲げています。
私は空間デザインを専門としており、弊社で集めたトレンドを、個別のクライアントに偏らない俯瞰したものとして再構築して発信しています。
池田晃一氏（以下、池田）：私は研究者として、テレワークを含む柔軟な働き方や空間の使われ方を研究しています。
そのノウハウをコンサルチームに生かしてもらい、まずは、クライアントの働き方やオフィスの課題を明らかにします。それがデザインチームに渡り、具体的なデザインに落とし込まれ、施工管理をサポートするチームへとつながっていきます。
研究所で発見した知見を、川上から川下までトータルに生かすことができるということが強みです。
――オフィスに関する最近の動向を教えてください。
池田：大きな視点では、国立環境研究所と弊社との共同研究で、ハイブリッドワークが地球環境に悪いという衝撃的な事実がわかりました。
通勤は40％減っても、電車やバスといった公共交通機関の運行は変わらず、さらに自宅で働く際のエネルギー消費が増えたことで環境負荷が高まっていたのです。
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【コロナ禍でみんなが気づいてしまったこと】
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