周囲の女性の話を聞く限り、記者は生理痛が重いほうであるようだ。月に1日は起き上がるのもつらい腹痛に襲われ、3日は外出するにも痛み止めの薬を携行していなければ不安になる。
あまりにきついときは休暇を取ったり、在宅勤務に切り替えたりしている。多くの場合、上司や同僚には「体調不良」と伝えてきたが、このコロナ禍、濁すとむしろ要らぬ心配をかけるのでは……と、新たな悩みも増えた。
女性向け健康情報サービス「ルナルナ」が行ったアンケートによれば、生理痛やPMS(月経前症候群)などの症状が仕事に影響すると感じる女性は、「少し感じる」を含めると全体の8割に上っている。記者と同じ悩みを抱える人は少なくなさそうだ。

こうした課題に独自のアプローチを試みる企業もある。
サイバーエージェントは2014年、女性活躍推進制度の一環で「エフ休」の運用を開始した。エフ(F)はFemaleの頭文字。以前は生理休暇、妊活休暇などを年次有給休暇と別立てで用意していたが、現在は女性の取得する休暇をすべてエフ休に統一。「利用用途がわからないようにし、取得しづらさ、理由の言いづらさを排除している」(サイバーエージェント)。
導入時には管理職や女性社員向けに趣旨説明会を実施。特定の対象者だけが得をするといった不満が出ないよう気を配った。その結果、導入後は休暇の取得率を底上げでき、かつ管理職からのクレームもほぼないという。
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