飲食店探しのツールとして、すっかり定着した感のあるグルメサイト。だがこれらサイトを取り巻く環境は、ここ数年で様変わりしている。
2019年11月、公正取引委員会が「食べログ」「ぐるなび」など大手グルメサイトによる、飲食店の予約座席の囲い込みを問題視していると一部メディアが報じた。実際には空席があっても、囲い込みにより他社サイトから予約できなくなり、店や消費者に不利益が生じている可能性があるという。
公取委はサイト運営事業者や飲食店への調査を進め、19年度内にも報告書をまとめる見通しだ。調査結果が出ない限り、前述のような事態が起きていたかは定かでない。ただグルメサイト各社が、飲食店の情報を掲載する「販促支援」だけの事業モデルに限界を感じ、今回問題視されているネット予約など「業務支援」の拡大に躍起になっていることは確かだ。
現にグルメサイトの業績は思わしくない。ぐるなびは販促支援の契約店舗数の減少で、売上高、営業利益とも17年度から下降線をたどる。食べログは、PR機能を拡充し、ネット予約人数に応じた従量課金型とする新プランを16年に投入。契約店舗数は増加を維持するが、そのペースは鈍る。

店は販促手段を分散
グルメサイトが飲食店を囲い込みづらくなった理由の1つに、深刻な働き手不足でオペレーションの回らない店が増えていることがある。多くの中小飲食店は従業員の確保に必死で、販促を打って来客を増やすどころではないのだ。
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