ソニー吉田新体制の重責 最高益でバトンタッチ

社長に就任する吉田憲一郎氏（右）は物静かな印象だが、「若手を前にビジョンを語るなど、意外と熱い人」（社員）（撮影：尾形文繁）

ソニーの回復は本物か。その証明は新社長に委ねられる。

ソニーは2月2日、平井一夫社長が3月末で退任し、後任に現副社長兼CFO（最高財務責任者）の吉田憲一郎氏（58）が就任すると発表した。

背景にあるのは目覚ましい業績の回復だ。同社の2017年4〜12月期決算は、営業利益が前年同期比3.7倍の7126億円に達し、通期でも20年ぶりに最高営業利益を更新する見通し。

ゲームや半導体の好調に加え、盤石の金融事業、さらにテコ入れを続けたテレビ事業の採算改善も効いた。約6年にわたりソニーの立て直しを担った平井氏は「最大の課題だったエレキを改善させたのは感慨深い」と達成感をにじませる。

平井氏は、次期社長の吉田氏を「経営のパートナー」と呼ぶ。いったい、どのような人物なのか。

吉田氏は1983年のソニー入社後、主に財務畑を歩んできた。ただ、出井伸之社長（当時）の社長室室長として世界の事業所を飛び回るうち、事業の経営に興味を持った。そこで00年に自ら志願して、インターネット事業を手掛けるソネット（現社名）に転出した。

05年には社長に就任、株式公開も果たし、拡大路線を主導した。当時一介のベンチャーにすぎなかったDeNAに出資するなど、事業の選択眼にも定評がある。「上場会社の社長としてやりがいを感じており、『本社に戻る気はない』と語っていた」（社員）。

その決心を変えたのが平井氏だった。吉田氏からの業績報告を受ける中で、白羽の矢を立てた。吉田氏は13年の本社復帰以降、パソコン事業VAIOの売却やテレビ事業の構造改革、事業の分社化などに奔走した。