家電見本市が車ショーに変貌 ｢CES｣の主役が交代

次世代EVを発表したトヨタの豊田社長は、ライバルにグーグルなどのIT企業を挙げた

毎年1月に米ラスベガス（ネバダ州）で開かれる世界最大の家電見本市、コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）。出展企業は約4000社、来場者は約17万人に及んだ。

従来はテレビやスマートフォンなどが中心だったが、近年は自動車関連の出展が目立つ。今年は550社以上が自動車関連。日本からもトヨタ自動車、日産自動車、ホンダの大手3社が顔をそろえた。

中でも話題となったのがトヨタだ。通勤用の相乗りタクシーから、軽食を売る屋台、移動ホテル、無人運転による物流にも使える──。同社は、電動化やコネクティッド技術を活用し、多目的に利用できるEV（電気自動車）のコンセプトモデル、「イー・パレット」（写真上）を発表した。

車体の開発では、すでに手を組む米ライドシェア（相乗り）大手のウーバー、マツダに加え、米アマゾン、米ピザハットなど5社と協業する。会場で豊田章男社長は「トヨタは自動車メーカーを超え、人々のさまざまな移動を助けるモビリティカンパニーになる」と宣言。実際の車両は2020年の東京五輪でお目見えする。

そして総合家電メーカーもまた、「自動車シフト」が鮮明だった。　

「プラズマのパナ」を刷新

象徴的だったのが、パナソニックのメインブース。そこに家電製品は一つもなかった。これは半世紀にわたりCESに出展してきた同社にとって初めて。「北米での『プラズマテレビのパナ』の印象を刷新してもらうため、意図的に家電をなくした」（津賀一宏社長）。

代わりに打ち出したのは、自動車分野だ。今回新たに発表したのは、アマゾンのAI（人工知能）「アレクサ」を搭載した車載用インフォテインメント（情報・娯楽提供）システムだ。パネルに向かって話しかければ、ネット環境がなくとも音楽を再生したり、カーナビを使ったりできる。