営業増益額が大きい会社ランキング 儲けの理由は千差万別 利益の｢質｣にも注意

中国経済の減速懸念により、日本の株式市場は乱高下している。とはいえ、訪日観光客の増加や円安による輸出企業の業績押し上げ効果も見られるなど、悪材料ばかりでもない。

最新の『会社四季報』秋号の東洋経済予想によると、今期の営業利益の平均増益率は16.4％。前期実績の5.9％と比較しても、大幅に上昇している。

そこで今回は、今期の営業増益率が10％以上の会社に限定したうえで、営業増益額が大きい順にランキングを作成した。

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増益額を見る際に注意したいのが、利益の「質」だ。本業が好調な結果として増益となる企業がある一方、買収した子会社の利益が上乗せされて増益となるケースもある。この場合、子会社の利益成長性に留意する必要がある。

前期までに行った構造改革によって増益となる場合も多い。人員削減や減損処理による減価償却負担の軽減は、売り上げ増を伴わなくても急速な業績改善につながりやすい。しかし、中長期的にはこうした費用減の効果は薄れてゆく。

ソニーはリストラで増益

たとえばランキング1位のソニーは、2915億円の大幅増益を見込んでいるが、2015年3月期に実施した人員削減や不採算のパソコン事業撤退など、構造改革効果が大きい。また、同社は米国会計基準を採用しているため、前期のモバイル事業における営業権の減損損失がなくなるだけで、1760億円の営業増益要因となる。