「やはり少し異常。外から見て、なぜ利益が伴わないのか、不思議に思っていた」(本間)
ジャパンディスプレイ(JDI)は2013年度、14年度ともに掲げた利益目標に届かず、上場直後に相次いだ下方修正は市場の波乱材料になった。JDIだけではない。シャープにおいては14年度、液晶の販売不振による在庫評価損や工場減損を計1000億円以上計上。12年度に続く経営危機に追い込まれた。
今、主戦場である高精細の中小型液晶パネル市場はJDI、シャープ、韓国LGディスプレイの3社で競い合う。米アップルのアイフォーン向けも、この3社が寡占供給している。
中でもJDIは高精細パネルの量産や、タッチパネル機能を内蔵するインセル技術に優れ「アップルからの技術面での信頼が厚い」(液晶アナリスト)。実際、石川県白山市ではアップルからの資金援助でアイフォーン生産用の新工場を建設中だ(16年度稼働予定)。経営危機で事業売却を迫られているシャープとは、明暗が分かれつつある。
鴻海のシャープ買収でシェア急低下のリスクも
とはいえJDIも前途洋々ではない。足元で売上高を牽引するのは、アイフォーン用パネル。「アップル向けは利益率が低く、採算改善が課題」(前出のアナリスト)。アイフォーンが売れるとその分中国メーカーのスマホが売れなくなるなど、需要の変動リスクにつねにさらされる。
そこでJDIは経営改革のテーマの一つに、損益分岐点の引き下げを挙げる。「たとえば統合前のやり方で、前工程と後工程で違うものを流すから歩留まりが悪くなる。できるところから改善する」(本間)。
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