iPhone減産の余波 ［リスク2］アップルショック

2016年の年明けに、電子部品各社を“アップルショック”が襲った。米アップルが15年9月に発売した「iPhone 6s」の16年1〜3月の出荷台数見通しを約3割引き下げたのだ。

原因は販売台数の伸び悩み。15年10〜12月期のiPhone販売台数は前年比横ばいの7477万台にとどまった。これを受け、アルプス電気やミネベアといった電子部品メーカーは次々と業績を下方修正した。決算資料には「主要スマートフォン顧客の生産調整の影響を受けた」といった文面が並んだ。

ただ、生産調整自体は一時的なものとみられている。「今回のiPhoneはマイナーチェンジ。このくらいの事態は想定していた」と余裕を見せる関係者も少なくない。

余裕の背景にあるのは、今年発売される「iPhone 7」の存在だ。かつて、「5」「5s」で販売台数が鈍化した際にもiPhoneの成長頭打ちは懸念された。だが、14年に発売された「6」は世界的に大ヒット。アップルの底力を見せつけ、部品メーカーの不安を払拭した。

「6」で味わった強烈な成功体験から、次の大型アップデートである「7」に対する部品メーカーの信頼は厚い。しかしこれが売れなかった場合には、いよいよ本格的なショックが訪れる。