2014年の株式市場は世界的にも堅調であった。年前半こそ、米国のQE3（量的金融緩和第3弾）縮小の影響を読み切れずにモミ合ったが、結局は米国経済が底堅さを維持し、世界経済の牽引役となったため、年後半は強含みの展開が続いた。
日本株も、米国株とほぼ同様の推移をたどり、株価は短期的な調整局面を除いてはおおむね堅調であった。日本株が堅調な要因として第一に挙げられるのは、日本銀行が量的・質的緩和を粘り強く続けてきたことである。
現在でも、大胆な金融緩和を掲げたアベノミクスの実体経済に対する効果に疑問を呈する向きは根強いほか、日銀による巨額の国債購入が市場機能を歪めているという批判も少なくない。これには一定の説得力がある。
しかし、13年4月の大胆な金融政策の断行以来、2年弱で日経平均株価がほぼ2倍に上昇し、ドル円相場が1ドル＝80円から120円へと50％程度のドル高円安となったことは紛れもない事実であり、日本の景気と物価の浮揚に一役買ったことはフェアに評価する必要があろう。
4月からの消費税増税は、大勢の予想に反し、実質GDP（国内総生産）成長率が14年4～6月期から2期連続で前期比マイナスになるなど、大きな景気下押し要因になっている。しかし、株価は底堅く推移してきた。
これは、12年半ばまでの円高デフレの環境下で企業の対外進出が進み、収益が国内景気に左右される度合いが減退したことも影響しているといえよう。国際協力銀行がまとめた「わが国製造業企業の海外事業展開に関する調査報告」によると、14年度には海外生産比率は36.5％に、海外売上高比率は38.8％まで着実に上昇してきた。そのマイナスの側面としては産業の空洞化があり、11年3月の東日本大震災を契機に貿易赤字の傾向が定着する一因にもなった。だが、プラスの側面に着目すると、景気がもたつく中でも日本株が堅調な第二の要因といえる。
この記事は有料会員限定です
残り 666文字
