「漠然とした不安を抱えつつも、今までは子供の学校のお金や住宅ローンのことで頭がいっぱいで、老後について具体的に考えられませんでした。でも、さすがに50代になると、そうも言っていられなくて……」
これは筆者のところにお金の相談のために訪れたご夫婦の率直な言葉です。このように50歳を過ぎてから「老後の対策に着手しなければ」と相談に訪れる方は、年々増えています。とはいえ、このご夫婦は「慣れない資産運用にいきなり手を出して失敗したら元も子もない」と、まずはある程度知識を入れてからということでした。
そこで「自分たちの老後にお金がいくら必要で、このままだといくら不足するのか」を確認するために、まずはほぼ準備できているお金、すなわち「ご主人の会社の退職金」と「公的年金の金額」から確認することにしました。
55歳前後が老後を考えるターニングポイントになる
ご夫婦が持ってきた会社の退職金に関する書類は、ご主人が会社で受けたライフプランセミナーで取得したものでした。勤め先では55歳になると、役職定年があり年収が20％下がります。退職金は一時金と企業年金の複合型で複雑なこともあり、55歳前の人を対象とした研修があるというわけです。「退職後の生活をしっかり考えなければ」と思ったきっかけも、このセミナーだったそうです。
公的年金の情報は、「ねんきん定期便」で確認します。現在54歳のご主人のねんきん定期便に記載されている内容は、役職定年前の給与額が60歳までもらえることを前提に計算されているので、役職定年での年収減を踏まえて、こちらで再計算しました。
最近ご主人の知り合いが健康を害し、苦労をしていると聞き、「65歳まで年金がないのだから、定年後も少しは働かなければと思っていましたが、ゆとりある老後を過ごすには、計画的にしっかりと『働くこと』の重要性をひしひしと感じます」と語るご主人は、「自分1人が働き続けて」家計を維持することに不安を感じているようでした。
次ページが続きます：
【妻はパートを続け、夫の扶養に入ったままのほうが得？】
