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2014年の日本はどうなるのか。三菱UFJリサーチ＆コンサルティング、みずほ総合研究所、野村総合研究所の3大シンクタンクが、2014年の注目テーマやトピックを分析していくシリーズの第6回目。今回は、ショッピングサイトについて。現在約10兆円強ののEC（電子商取引）市場は、2018年には約21兆円にまで拡大する一方、競争はますます激しくなりそう。メインプレーヤーはどんな戦略を立て、生き残りを図るのかを探る。
ヤフー会長として、EC戦略を発表する孫正義氏。ECサイトは戦国時代に入った（撮影：大澤 誠）
ヤフーショッピング「無料化」の衝撃
2013年10月、ヤフージャパンは、同社が提供するEC（電子商取引）モール「ヤフーショッピング」の出店料や売り上げロイヤルティを無料にすることを発表した。この発表は、業界に大きな衝撃を与えたが、まずはこの“衝撃”の背景を整理しておこう。
従来、ECサイトを出店するには、楽天などのECモールに出店料や売り上げロイヤルティなどを支払って出店するか、自社でウェブサーバーを構築し、ECサイトを作り、決済サービス事業者との契約をする、などの手続きが必要だった。また、サイト構築のための初期コストと、それぞれの機能を保持するための運用コストがかかっていた。
そんな中、2012年から2013年にかけて、クラウド・コンピューティングのシステムを用いて、低コストで簡単にECサイトを構築できるサービスが登場してきた。スタートトゥデイが買収したブラケットの「Stores.jp」や、BASE、ディー・エヌ・エーの「Zerostore」などである。
これらのサービスは、出品数が限られるなどの条件はつくが、初期コストがかからず、運用コストも低廉に設定されていることが特徴である。こうしたサービスを利用すれば、ECサイトの開設、維持がきわめて低コストで実現できるため、個人経営の小規模店舗や、趣味を副収入にする個人などから注目を集めていた。 そこへ、ECモールとして楽天市場に次ぐ規模を持つヤフーショッピングが、無料サービスを提供し始めたのである。
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【ヤフーの新戦略の意味とは？】
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