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ビジネス #100年企業 生き残りのお作法

映画の「日活」波乱の100年を経た現在の姿 映画製作にこだわり続け、国内外で高い評価

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  • 箕輪 陽介 帝国データバンク 東京支社情報部情報取材編集課

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日活ダイヤモンド・ライン、パール・ラインの俳優陣(写真:日活)

石原裕次郎氏や小林旭氏など、日本を代表するスターを数多く発掘してきた映画製作・配給会社、日活。同社は、元号が大正に代わった1912年に誕生した。戦前・戦中・戦後と業界環境や資本、経営方針の変化を経験してきた同社の歴史は、日本映画の歴史そのものでもある。1993年には会社更生法の申請を経験しながらも、“日活”の社名を絶えさせることなくつなぎ続けた106年と日活の今に迫る。

日本映画の黄金期を支えた

日活が創業した1912年当時、映画産業は現代で言うところのベンチャービジネスだった。すべてが手探りの中で、中国革命の父・孫文と深い親交を持つ梅屋庄吉氏が立案し、4社が統合して「日本活動写真株式会社(日活)」が設立された。

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その後は、国内有数の撮影所となった京都の大将軍や太秦撮影所、東京・多摩川撮影所などで盛んに日活ブランドの映画作りが行われたが、太平洋戦争下では、戦時統合により製作事業が日活の手を離れてしまう。

しかし、映画製作へのこだわりを捨てず、1954年には調布に新たな撮影所を建設し、製作事業を再開。再開第1回目の作品となった『国定忠治』(1954年、滝沢英輔監督)や『ビルマの竪琴』(1956年、市川崑監督)などの作品を世に送り出した。

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【「日活ニューフェイス」誕生の背景】

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