だからこそ、被害を今年の問題としてではなく、生産を継続できるかどうかという視点で支援や制度を考える必要がある。天然資源の変動を補う形で養殖の役割を高めてきた日本にとって、育てる側の足元をどう守るかが次の適応策になる。養殖カンパチの大量死はその問いを突きつけているのだ。
消費する側の理解と選択も欠かせない
そして私たち消費者にとって必要なのは、魚の価格が上がった時に、その背景にある海の環境や生産現場の事情にも目を向けることだろう。魚の価格には漁獲量や養殖コストだけでなく、稚魚の確保から育成、加工、流通に至るまで、多くの人の仕事と時間が反映されている。安さだけを求め続けることは、結果として生産現場を疲弊させ、将来の供給力を損なうことにもつながりかねない。
また特定の魚種や産地にこだわりすぎず、その時々に水揚げされる魚や、比較的安定して供給できる魚を選ぶことも一つの方法だ。旬の魚が手に入りにくければ別の魚種を楽しむ。産地の状況に応じて食べる魚を変える。そうした柔軟な選択が消費の側から水産業を支えることにもなる。飲食店にとっても仕入れが難しくなった魚を無理に使い続けるのではなく、代替となる魚を提案し、新たな食べ方や価値を伝えていく工夫が求められる。
海の異変は漁業者や養殖業者だけの問題ではない。私たちが当たり前のように食べてきた魚が、これまでと同じようには手に入らなくなるかもしれないという問題だ。食べたい魚を食べたい時に適正な価格で食べ続けるためには、生産する側の努力だけでなく消費する側の理解と選択も欠かせない。日本の豊かな魚食文化を次世代につないでいくためにも、魚との向き合い方を今一度考える必要がありそうだ。


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