この講習必要？【中学受験の課金沼】で夫婦間に亀裂も…先輩家庭の後悔に学ぶ､オプション講座の取捨選択｢3つの基準｣

2027年組の中学受験本番が、近づいてきました。小学6年生のご家庭では、そろそろ塾から冬期講習や正月特訓、直前講座などの案内や数十万円の請求書が届き始めているはず。個別指導やプロ家庭教師から強化サポートの提案を受けたご家庭もあるでしょう。

穿った見方をすれば、教育産業が「最後の書き入れ時」とでも言わんばかりに課金を要求しているようにも感じてしまいます。

背景にあるのは、保護者の不安です。子どものためを思って「あれもこれも受けたほうがいい」「ほかの塾でも教材や情報を集めたほうがいいのでは？」「個別指導塾で苦手を克服できるかも」と迷うからこそ、支援も手厚くなっていると言えるでしょう。

しかし、不安のままにお金を投じると、夫婦の温度差や家計の苦しさが表面化します。教育ジャーナリストとして多くの家庭を取材し、自分自身も息子の受験に伴走してきたので、課金そのものを一概に否定はしません。

大切なのは必要な支出を見極め、家族が納得できる形で使うにはどうしたらいいのかを考えること。取材で聞いた後悔や工夫、講師の言葉を整理すると、重要なポイントや教訓が見えてきました。

｢月3万円｣のはずが｢200万円｣を超える…？

「まだ払うの？ 夏のボーナスも全部使ってしまったし、どうにか講座を削れないの？」

あるご家庭では、小学6年生の冬期講習の申込書を前に、夫が妻にそう言ったそうです。夫の年収は約700万円、妻はフリーランスで約400万円、世帯年収は約1100万円。一般的に考えれば十分な年収ですが、子ども2人と首都圏マンションの住宅ローンを抱えており、物価高の中で家計には余裕がなくなっていました。