一方で、こんな魅力も感じていました。
全国に点在する60ものJクラブがもつ社会関係資本。つまり、自治体、企業、学校、NPO、そして多くのファン、サポーターといった多岐にわたるステークホルダーとのネットワークは、気候アクションを進めるうえで他に類を見ないほどの強力なプラットフォームになるだろう、と。
気候変動対策と地域創生は、実はとても相性が良いのです。
パタゴニアでの20年間で学んだことを生かしながら、地域のハブになっているJリーグでの仕事を通じて、より持続可能な社会への移行に貢献してみたい。
揺れ動く気持ちのなかで、なかば冗談で「給料は半分でかまわないので、勤務時間も半分のハーフタイム職員というのはどうですか」と希望を伝えてみました。
すると野々村さんは、大事なのは働く時間ではなくてインパクトの創出だからと言って、その場で快諾してくれたのです。
そんなやりとりを経て、週2.5日出勤の執行役員になったのですが、結局、2年目以降は給与と勤務時間を少し増やして7割に調整してもらいました。
今は、20年を超えるJリーグでの経験をもち、クラブからの信頼も厚い入江知子さんに部門長として日々のマネジメントを担っていただき、大勢の同僚にも支えられながら週3.5日出勤というかたちで働いています。
Jリーグのサステナビリティ部とは何か
そんなご縁があり、2023年1月に正式にJリーグの執行役員に就任しました。
現在、Jリーグには全国42都道府県に点在する60クラブが入会しています。1部リーグであるJ1、同2部のJ2、同3部のJ3に分かれて、それぞれ20クラブが昇降格を含めた順位を競っています。
そんな各クラブは、ホームタウンとして活動の拠点に定める都道府県や市区町村と密接な関係を築いています。1993年のJリーグ開幕以来、地域の社会課題に向き合う「ホームタウン活動」を地道に続けてきました。サッカーを安定的に行うためには、安寧で、活力のある地域社会という基盤が不可欠だからです。
その数は、2025年には1年間で3万5000回を超えるまでになりました。
僕がJリーグに入社するときにお願いしたのは、地域社会という基盤の、さらに大きな土台である自然環境を守る活動を柱の1つに加えることでした。
このまま気候変動の影響が大きくなり続ければ、今と同じようにサッカー事業を続けていくことができなくなる可能性が高いからです。そこで、それまでおもに高齢者や子ども、障がいのある方々や外国人などが直面している地域課題に向き合ってきた社会連携部に、正式に「気候アクション」を加えてもらうことにしたのです。
そのようにして、従前の社会連携部は、より大きな器となって「サステナビリティ部」として生まれ変わりました（Jリーグ社内の愛称である「サステナ部」という表記も併用させてもらいます）。
実は、部署名を変更するかどうかは、とても迷いました。Jリーグの先輩や関係者が築き上げてきた「社会連携（シャレン！）」という名称に込められた思いを大切にしたい気持ちが強かったからです。
けれども、より多くの方々と手を取り合って進んでいくには、その理由が何であれサッカー界を超えて、できるだけたくさんの人が認知している共通言語が必要です。
調べてみると、大中小企業から省庁、自治体や民間団体、教育機関に至るまで、とても多くの組織が、その理念や方針、活動や管轄部署の呼称にサステナビリティ（持続可能性）という言葉を使っていました。名刺を交換するときに一瞬で共通言語になるはずだ、という理由で、迷いながらも部門名を変更させてもらうことにしました。
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