PFAS規制で対策市場広がる､クラレは米飲料水向け売上高6倍予測､三菱ケミカルは国内初採用のイオン交換樹脂に期待

成長率は年平均13％――。イギリスの調査会社IDTechExは2026年7月、飲料水のPFAS対策の世界市場規模について、各国の規制強化によって大幅な拡大が見込まれるとの予測を示した。米欧を中心に市場が継続的に拡大し、「37年までに34.5億ドルに達する」と評価した。

PFASは炭素とフッ素の人工化合物で、1万種類以上にも及ぶとされる。水や油をはじくなど有用な性質を持ち、様々な用途で使われてきた。一方、長期間にわたり自然界や体内に蓄積し、発がん性など健康への悪影響が指摘されることから、各国が規制強化を進めている。

PFASへの対応は化学メーカーを悩ませる深刻な問題である反面、浄化技術を持つ企業にとってはまたとない商機でもある。活性炭で世界シェア首位のクラレを筆頭に、国内勢も市場獲得に向けた動きを見せている。

活性炭はクラレが世界首位

「グループの活性炭事業にとっては、成長機会が一層拡大すると考えている。成長に向けた事業拡大、投資も積極的に行っていく」。クラレの川原仁社長は6月の事業説明会で、成長分野として期待をかける活性炭事業に、今後も積極投資を継続する方針を示した。

活性炭は多数の微細な孔を持つ素材で、石炭系や木質、ヤシ殻などの原料から製造される。水や空気に含まれる物質の吸着材として使用され、PFASの浄化で最も一般的な技術として、日本を含め世界中で活用されている。

日本国内でも高濃度PFASの検出が問題になった栃木県下野市は、活性炭による浄化設備を25年12月から稼働している。PFASの濃度が暫定目標値（当時）を下回るなど、十分な効果を発揮している。