〈くっきり浮かび上がる傾向〉インフレが一気に進んだこの5年､家計は何をどう節約したのか？最高峰データを徹底分析

昨年末から今年夏にかけて、総務省から2024年の「全国家計構造調査」の結果が段階的に公表されている。全国家計構造調査は所得や資産、負債などに関する家計の状況を5年おきに精緻に調査する目的で行われるもので、前回は19年に実施されている。

5年に1度しか実施されないという速報性の低さと引き換えに、家計に関する細かいデータの充実度や信頼性は日本の家計データでは最高峰といえる。特に、今回は19年と24年という時期に実施されたのは幸運である。この間の経済はコロナ禍で攪乱されているが、それ以前の19年と一巡後の24年との比較が可能で、いずれもコロナ禍の影響は限定的だ。

国内ではインフレ、賃金上昇が定着した時期であり、「インフレで変わる日本の家計」を観察するうえで非常に有用である。

家計は食料や衣服の支出を減らした

19年から24年にかけて、1世帯当たり1カ月の消費支出は、19年の23.7万円から24年の25.1万円へ名目で6.0%増えた。一方、消費者物価は9.3%上昇した（家計収支の調査月に合わせた10・11月平均）。支出額を品目別の物価指数で割り戻した実質支出（以下「実質」）は3.1%減った。

インフレに伴う実質賃金、実質可処分所得の低下に伴って、実質消費も減少した形である。

この差し引きを費目ごとにみたものが下図である。主要9費目について、名目の支出額の変化と物価による寄与を積み上げ、その合計である実質の変化を点で示した。