なぜ英会話に10年通っても話せないのか､月15万円でも選ばれる英語コーチングの仕組み

さらに諸澤氏は、ビジネスモデルそのものにも問題があると指摘する。スポーツジムと同じで、従来の英会話サービスは「通わない幽霊会員が増えるほど儲かる」構造になりがちだった。会費だけ払って来なくなる人が多いほど、事業者の収益性は上がる。顧客の成果と事業者の利益が一致していないのだ。

この構造への異議は、イングリードだけのものではない。「結果にコミットする」を掲げるRIZAP ENGLISHは英会話コース24回（約3カ月）で58万0800円（税込、入会金5万5000円別）、PROGRITはビジネス英会話コース3カ月で63万2500円（税込、入会金込み）、TORAIZは1年間で1000時間の学習を行うスピーキング本科のプロフェッショナルプラン（週3回レッスン）で134万6400円（税込、入会金込み・教材費別）からと、いずれも高額帯で「成果に対価を払う」モデルを取る。2010年代半ば以降、英語コーチングという業態が生まれた背景には、共通の問題意識がある。

前出の増田さんも、10年ほど前に英会話スクールへ1年通った経験がある。だが週1回の授業だけでは実感が薄く、妊娠を機にやめてからは英語から遠ざかった。「必要になってから慌てて追いかける。そんな状態が続いていた」と振り返る。

「安く学べる時代」なのに英語力が伸びない矛盾

無料アプリ、数千円の参考書、格安のオンライン英会話。英語学習の手段は年々増え、価格も下がり続けている。ところが、日本人全体の英語力は改善していない。

国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）が25年に発表したデータによると、TOEIC Listening & Readingの国・地域別平均スコアで日本は564点（24年）。ベトナムの570点を下回り、中国の561点とほぼ並ぶ水準にある。話す力を測るTOEIC Speakingでは、公表されている国・地域の中でも下位に位置する。

手段が増えたのに結果が伴わない。この矛盾が諸澤氏の問題意識の出発点だ。「これだけ手軽なサービスが出てきたのに、日本人の英語力は伸びていない。むしろ世界の中では置いていかれている」

「手軽なサービスが増えているのに、日本人の英語力が伸びていない」が諸澤氏の出発点（写真：筆者撮影）