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では、昨年まで、「株と長期金利の並走は長期金利2％まで」と言われてきたが、今や長期金利が3％をうかがう勢いなのになぜ相場は崩れないのか。
● 理由1：企業収益が金利上昇を吸収できるほど強い
● 理由2：金融セクターが相場を支えている
● 理由3：海外投資家は金利上昇を経済の強さと考え、資金が流入
● 理由4：日銀が国債の約半分を保有し、金利上昇が機能しにくい
● 理由2：金融セクターが相場を支えている
● 理由3：海外投資家は金利上昇を経済の強さと考え、資金が流入
● 理由4：日銀が国債の約半分を保有し、金利上昇が機能しにくい
これらが26年の日本株の強さの源でもあるが、金利上昇は株に対してネガティブなことは逸脱できない基本原則だ。
日本株が崩れるとしたらその金利水準はどこか
投資家にとっては、この水準を見つけることが最も重要で、勝敗をわけるターニングポイントということになる。
株式市場では「名目成長率を超えたときだ」との見方があるが、26年度の政府の名目成長率見通しは3.0％～3.4％となっている。市場関係者の一部では「10年債利回りが3.2％～3.5％に到達したとき」が、日本株が崩れるときではないかと言われている。
筆者はもう少し上ではないかと思っているが、3.2％～3.5％がそのときだという理由は、以下に集約される。
・企業収益の吸収力が限界
（10年債利回りが3.2％～3.5％になると、設備投資の減速、国内消費の鈍化が同時に起き、企業収益の金利への抵抗力が剥落する）・株式のリスクプレミアムが急低下する
（10年債利回りが3.2〜3.5％になると、明確に株式の競争相手になる）
（10年債利回りが3.2％～3.5％になると、設備投資の減速、国内消費の鈍化が同時に起き、企業収益の金利への抵抗力が剥落する）・株式のリスクプレミアムが急低下する
（10年債利回りが3.2〜3.5％になると、明確に株式の競争相手になる）
・円安メリットが剥落する可能性
（3％台に入ると、円安の持続力が弱まり、輸出企業の利益押し上げが鈍る）
（3％台に入ると、円安の持続力が弱まり、輸出企業の利益押し上げが鈍る）
・債券市場のストレスが株式市場に波及する
（債券下落で損失が出ると、穴埋めのために、流動性の高い株式が売られる）
（債券下落で損失が出ると、穴埋めのために、流動性の高い株式が売られる）
筆者は、日経平均の予想EPSが4000円に乗せると思われる年末高を想定しているが、以上の「波瀾の芽」もしっかり見て行きたいところだ。
(当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています)
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