そりゃ働き方改革が進まないわ…自分で学ばず質問攻め､若い教員が肩代わり｢デジタルで効率化｣を拒否OKな学校の歪み

「学校現場は、『新しいシステムを受け入れる人も、受け入れない人も、どちらもカバーしましょう』という考えが基本にあります。そのため、新しいものを受け入れない人を切り捨てるようなことはしません。例えば、メールで連絡する決まりがあっても、ある人はメールを見ないので電話の必要がある、といったイメージです。

そのため、新しいものを受け入れなくても本人にはデメリットがないので、効率化を図るシステムやツールが導入されても覚えようとしないのです。しかし学校現場では、チームで分担して仕事を進める場面も少なくありません。新しいツールややり方を受け入れないのは個人の自由ですが、その結果、他の人に業務を肩代わりしてもらうなどの負担を与えていることに気づいてほしいのです」

コスパ意識のなさも職場の効率化を阻む

この「非効率でも自分のストレスが少ない方法を選ぶ」という考え方や、「新しいものを受け入れなくてもデメリットがない」職場としてのあり方は、IT関係以外のさまざまな場面で影響を及ぼしている。その代表格が、なかなか進まない働き方改革だと森田さんは見ている。

「“定時以降に会議は行わない”など、以前に比べれば表向きは働き方改革が進んでいるようには見えます。しかし、ちょっと工夫すればコンパクトになる文書を長々と書いたり、だらだらと喋って17時を過ぎても会議が終わらなかったり、といったことはいまだにあります。

職員会議1つとっても効率化が進まないのは、“残業をしない”“定時までに終わらせる”という意識がない人が多いからかもしれませんね。教員は残業をしても残業代がつかない仕事ですが、効率的に仕事をしても給料は変わりません。仕事が早い教員に対して、『すごいね』と褒めることはあっても、インセンティブやリターンは特にないですから。それを受け入れられる人が就いている職業とも言えます」

さらに、学校や教員が費用対効果と無縁であることも、効率化を阻害していると森田さんは指摘する。

「他の職業と比べて、教員は費用対効果を意識する機会が少ないと思います。例えば物品購入の際、これまで使っていたものと同じ機能のものが数百円で購入できるとしても、『ずっとこっちを使ってきたから』という理由だけで1000円超えのものを購入し続けるのはよくあること。コスパがいいものを選ばなくても、誰も困らないからです」