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「何がなんだかわからない今の市場」の「正体」とは……「21世紀最大の金融危機」が目の前に迫っているといっても過言ではない

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アメリカは24日にイラン経済を孤立させる計画の詳細を発表するという。だが世界の債券危機は深刻。ベッセント財務長官の心中も穏やかではないはずだ(写真:ブルームバーグ)
  • 小幡 績 慶応義塾大学大学院教授
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1つだけ、株式市場で興味深いのは、今、「世界の株式市場のリーダー」は、日本市場である、ということだ。仕掛けは、すべて日経平均株価を中心に行われている。米国株とももちろん連動しているのだが、日経平均の先物の仕掛け的な売買は日本の大阪証券取引所での寄り付き、現物との合わせた仕掛けの日本時間午前9時前後と、アメリカの株式市場が開く、日本時間22時半前後がもっとも激しい。今や、NYダウ工業株30種平均もナスダック総合指数も、その動きが日経平均を動かすことはあまりない。

それは、マグニフィセントセブン、あるいはFANG+、など、アメリカの超巨大企業の個別株の動きが投機家たちの最大の関心事項で、これと、日経平均や韓国株インデックスの「KOSPI(韓国総合指数)」と連動させて仕掛けてくるのである。指標で関係あるのは、SOX指数、要は半導体関連指数だけである。

つまり、AIバブルで、個別株を組み合わせて、投機家が株式市場を動かして、遊んでいるのであり、その際に、それらともっとも直接的に連動するのが、日経平均であり、指数先物としては、取引量も多く、有名なので、いじりやすいということで絶好のターゲットになっているのである。つまり、よいリーダーではなく、悪いリーダーなのだが(悪いリーダーに祭り上げられている)、いずれにせよ、日本株ブームである。

だから、日本株ブームは長期のカネが入っている、というのは事実でもあるが、ポジショントークとして、仕掛けの材料に使われているだけなのであり、日本株は世界でもっともリスクの高い株となってしまっている。しかも、株価の水準は高くなっているが、長期的な資産運用対象としては、魅力が落ちており、これは日本企業にも、日本の株式市場にとってもマイナスであり、金融庁も日本取引所グループも、この点の危機意識がまったくないのではないか。やはり、日本の資産運用業界は、官民ともに、途上国のままであることが、日本株市場における最大の懸念材料である(本編はここで終了です。次ページは競馬好きの筆者が競馬論などを語るコーナーです。あらかじめご了承下さい)。

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