｢残業減らしたのに｣｢有給も取らせているのに｣それでも若手が体調不良を原因に続々と辞めていく"本質的な要因"

これは、単に「最近の若者が弱くなった」というステレオタイプな話なのだろうか。それとも、企業が見ている管理指標と、若者の体調不良の要因が、決定的にズレているのだろうか。

調査して見えてきたのは、「若者個人のメンタルの弱さ」などではない。残業時間という“わかりやすい指標”だけでは、もはや職場の不健康を測れなくなっているという、新しい労働環境の現実である。

若手の「体調退職」は6年で急増した

まず、決定的なデータがある。感覚値ではなく、数字として若者の「体調不良退職」が急増しているのだ。
UZUZが行っている意識調査で、前職の退職理由の1番目または2番目に「体調を崩したため」を挙げた若者の割合は、2020年は10.8%だった。それが2024年には24.3%まで膨らみ、2026年上半期（6月末時点）では25.5%に達している。

2020年比で約2.4倍である。2025年には20.4%へいったん落ち着いたものの、2026年は再び上昇に転じているため、コロナ禍などの一時的な上昇として片づけることはできないだろう。

これは、すでに退職した人だけの話ではない。

現在転職を考えている理由の1番目または2番目に「体調を崩したため」を挙げた在職中の若者も、2020年の4.5%から、2026年上半期では11.2%へと大幅に増えた。

つまり、まだ会社に残って働いている段階、表面的には通常業務をこなしている段階でも、すでに体調不良を理由に転職を考え始めている若者が増えているのだ。

人事の離職率データにはまだ顕在化していないが、足元ではすでに「体調不良退職の手前」まで来ている従業員が多数潜んでいるということである。