｢被災者の気持ちを考えろ｣｢助ける話だから問題ない｣と意見が二分…映画『TOKYO MER』公開延期で懸念される新たなリスク

予告映像やSNSの関連コメントを目にした被災者が「これは希望を描いたエンターテインメントだ」「防災の意識を高めるためにも必要な映画かもしれない」と思えるくらい心が落ち着いた状態なのか。現地でヒアリングするくらいの慎重さがあっていいのかもしれません。

その他でも「ネット上に公開への待望論が上がりはじめる」「情報・報道番組やネットニュースがあまり扱わなくなる」などの変化を見極める必要性も感じられます。逆にキャスト、スタッフ、劇場やイベント会場などのスケジュールありきで公開日を決めると反発を呼び、延期したことが無駄になってしまうこともありうるでしょう。

「TOKYO MER」とは、「死者を一人も出さないこと」を使命に、事故や災害現場に駆け付ける都知事直轄の救命医療チームのこと（画像：インスタグラム【公式】TOKYO MER〜走る緊急救命室〜 @tokyo_mer_tbsより）

延期期間が延びることで発生する「新たなリスク」

今回の映画は「被害範囲は都心部を中心に都内全域」という設定であり、「山手トンネルで大規模事故」「丸の内ビルで出火・爆発」「国際フォーラムで天井崩落」「住宅街や商店街で火災発生」などの衝撃的なシーンのほか、消防・救急車両が渋滞で被災現場に近づけないなどのシビアな状況が描かれることも判断が難しい理由の1つ。

映画3作目で「シリーズの集大成」と言える位置づけのぶん、災害の描写も「1400万人、すべての人を救う」というミッションも過酷さを増しています。

もちろん『TOKYO MER』らしく“死者ゼロ”を目指し、最終的には感動的な救出劇が見られるのでしょうが、熊本地震の発生によって「そこに至るまでのシーンを見る」ことの心理的なハードルは格段に上がりました。業界内には「年単位の延期が必要」という声も上がるなど、ファンにとっては我慢の時がしばらく続くのかもしれません。