｢被災者の気持ちを考えろ｣｢助ける話だから問題ない｣と意見が二分…映画『TOKYO MER』公開延期で懸念される新たなリスク

これらを報じた記事を見た人々の反応は、まさに賛否両論。

「被害状況を考えると仕方がないと思う」「延期に踏み切った判断は適切」「このタイミングでの上映はありえない」という肯定派と、「多少時間を空けたところで心の傷は癒えないから延期の意味はない」「映画だから観たくない人は観に行かなきゃいいだけ」「助ける話なんだから地震が起きた今こそ公開すべき」という否定派に分かれています。

「被害者に配慮して公開延期した」という同様のケースで記憶に新しいのは、映画『ヒグマ!!』。当初は2025年11月21日の公開予定でしたが、日本全国でクマによる被害が続出した状況を受けて約1カ月前の10月24日に延期が発表されました。

ファンの間でも、熊本地震の発生を受けて「延期されるのでは」と心配の声が上がっていた（画像：インスタグラム【公式】TOKYO MER〜走る緊急救命室〜 @tokyo_mer_tbsより）

「延期するかどうか」に必要な“2つの判断基準”

はたして延期の判断は妥当なのか。最も考慮すべきことは何なのか。延期するとしたらどれくらいの期間を空けるべきなのか。

「延期するかどうか」の判断基準としては、主に「現実の被害状況をどのくらい踏まえるべきなのか」「現実とエンターテインメントをリンクさせることは妥当なのか」の2点があります。

まず「現実の被害状況をどのくらい踏まえるべきなのか」は“被災者”と“世間の人々”の2つの目線から考えることが求められます。

もちろん真っ先に考えるべきは被災者であり、「死傷者や避難者の数が多い」「まだ地震活動が続き、建物倒壊の不安がある」「道路や線路の損傷、停電、断水、ガス停止などのインフラが復旧していない」という状況で大地震を扱った作品を全国規模で公開したら被災者の心を傷つけてしまう可能性は高いでしょう。なかにはPTSD（心的外傷後ストレス障害）を発症する人がいるかもしれません。