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アメリカとイランによる武力攻撃の応酬が再燃し、戦争終結に向けた道筋が不透明になっている。ホルムズ海峡も再び通航が困難になり、世界のエネルギー供給への影響が懸念されている。戦争の長期化を踏まえ、日本や世界はエネルギー危機にどう対処すべきか──。国際エネルギー機関（IEA）で事務局長を務めた田中伸男氏に聞いた。
──ホルムズ海峡の封鎖という事態の衝撃の大きさを、田中さんをはじめとする世界のエネルギー関係者はどのように捉えているのでしょうか。
今回の石油や天然ガスの供給途絶は、歴史的に見て最大の規模だ。
1973年の第1次石油ショックおよび1979年の第2次石油ショックを合わせた石油の供給途絶量は日量約1000万バレル。これに対して今回はそれをはるかに上回る約1500万バレルで、世界の供給量の約2割が止まった。
液化天然ガス（LNG）の途絶も供給量の約2割に達する。IEAのファティ・ビロル事務局長は、「今回の中東での戦争は、石油市場において歴史上最大の供給困難を招いている」と指摘している。
IEAは第1次石油ショックを契機に西側の先進工業国によって設立され、エネルギーの安定供給のために加盟国に原油の備蓄を義務づけてきた。
今回、IEA加盟国は約4億バレルの戦略備蓄を放出し、当面の危機をしのいでいる。その放出規模は、IEA加盟国の官民の備蓄総量約20億バレルの約2割に相当し、2022年のロシアによるウクライナ侵攻時に2度にわたる放出総量の倍に達する。このように極めて大規模な放出により、原油価格の高騰はある程度抑制されている。
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