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新薬承認から2年「認知症治療」はどう変わった? 予備群から使える一方、実際に治療を受けているのは「たった2割」のワケ

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受診風景
画期的な新薬が承認されて2年あまり。「認知症治療」はどう変わったのでしょうか(写真:Ushico/PIXTA)
  • 君塚 靖 えむでぶ倶楽部ニュース編集部 記者
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4大認知症とされるアルツハイマー型(青線・右縦軸)、血管性(オレンジ線・左縦軸)、レビー小体型(灰色・同)、前頭側頭型(黄色・同)を比べると、やはりアルツハイマー病が最も多く、2025年の1年間では認知症全体の86%を占めていた。

患者数の予測が下方修正

2040年、わが国は65歳以上の高齢者の数がピークを迎える。厚生労働省はその頃に高齢の認知症患者が584万人になると推計している。これは“65歳以上の7人に1人が認知症患者“になるという計算だ。また、MCI患者も613万人にのぼると推計している。

興味深いのは、推計患者数を従来の推計(802万人)より下方修正している点だ。実際、認知症患者が減少するというポジティブな材料も出てきている。

厚労省の数字の根拠となる研究を行ったのが、九州大学大学院医学研究院の衛生・公衆衛生学分野の二宮利治教授だ。日本の人口構成とほぼ同じ構成の福岡県・久山町(ひさやままち)など、4つの地域の65歳以上の住民をモデルとして「有病率」を調査した。

その結果、2022~23年の有病率は27.8%(MCI15.5%、認知症12.3%)で、前回(2012年)の有病率28.0%(MCI13.0%、認知症15.0%)に比べると大きな変化はなかったが、認知症に進行した人の割合が低下した可能性が明らかになった。“MCIから認知症へ進む速度が遅くなった”とも考えられる。

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【認知症患者の併存疾患は?】

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