また、ソフトウェアファーストで開発された自動運転やADAS技術、車載OSといったSDVの構成サービスは、既存の自動車メーカーのものとは一線を画した性能を備えている。大手自動車メーカーの幹部は「これまでは電動化や自動化の必要性が叫ばれてきたが、これからは知能化技術をどこまで高められるかで勝負が決まる」と語る。
同時並行で「超短期開発」
さらに大きな武器となっているのが「超短期開発」だ。コンサルティング会社のアリックスパートナーズによると、伝統的な自動車メーカーが新車の開発に40カ月を要するのに対して、中国の地場メーカーはその半分の20カ月程度で実現させるという。
自動車業界に詳しい同社の鈴木智之マネージングディレクターは「日系メーカーは企画や設計、開発、試作、検証、量産を順番に行うが、中国EVメーカーは並列可能なプロセスを同時並行で進める」としたうえで、「部品やソフトウェアを共通化し、完成品についても市場に出して顧客クレームで改善するなど、自動車の造り方を根本的に変えている」と指摘する。
中国市場での日本車の販売台数は21年に453万台と市場シェアの2割を占めていたが、25年には292万台に急減し、シェアは1割を割った。特に日産自動車とホンダはピーク時から数十万台規模で販売台数を落としている。

BYDや吉利汽車をはじめとした中国メーカーは、さらなる規模拡大を目指して海外にも進出。東南アジアや南米、中東など新興国市場で販売台数を伸ばしている。そのあおりを直接受けているのが日本の自動車メーカーだ。



















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