トヨタやホンダもファーウェイ採用､知能化で主導権を失う日系部品メーカー／系列は｢崩壊の危機｣に直面

日産「ティアナ」。ガソリン車だが中国の先進技術を搭載している（写真：日産自動車）

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「中国で生き残れるかどうかが死活問題になる」。ある大手自動車部品メーカーの幹部は、そう危機感をあらわにする。

価格競争力だけでなく品質も確保

地場系メーカーが躍進する中国自動車市場では、部品分野においても現地勢の存在感が高まっている。複数の日系部品メーカーからは「価格競争力だけでなく一定の品質も確保しており、脅威だ」と驚きの声が漏れる。

トヨタ自動車のSUV（スポーツ用多目的車）型のEV（電気自動車）「bZ3X」や日産自動車のセダン型EV「N7」では、合弁相手である広州汽車集団や東風汽車集団のサプライチェーンを大胆に活用。徹底したコストダウンを図ると同時に、車載OS（基盤ソフト）や先進運転支援システム（ADAS）で現地企業の技術を採用し、先進性との両立を狙っている。

ここであおりを受けているのが日系部品メーカーだ。ただでさえ日系車メーカーの販売が低迷する中、地場勢への供給網の切り替えは経営を直撃する。日系3社（トヨタ、ホンダ、日産）にとって、中国はグローバル生産台数の約2割を占める大市場。そのボリュームに支えられてきた部品メーカーにとって、供給網からの脱落は死活を分かつ。