「うまくいっている・非常にうまくいっている」という企業は、50代後半、60代前半、60代後半のいずれも約3割で、「まったくうまくいっていない・うまくいっていない」という企業が各年代とも約2割、「どちらともいえない・わからない」が約5割で最多です(図表38)。
「うまくいっている」企業が「うまくいっていない」企業より1割多いわけですが、「うまくいっている」と言えない企業が7割という見方もできます。
「どちらともいえない」という理由は、「エンジニアは活用できているが、本社間接部門は問題が多い」「活躍している人もいれば、まったくそうでない人もいる」など、部門や職種、個人によってまだら模様であったり、「人件費は抑制できているが、全体的にモチベーションが低い」など、施策の副作用が大きかったりということでしょう。
あるいは、そもそもそれらの年代の社員に対する活用施策を打ち出せていないのかもしれません。
筆者は、50~60代社員の活用がうまくいかない原因は、基本的に社員本人というよりも企業側にあると考えています。「うまくいっている」と言えない企業の多くは、60代人材に対するステレオタイプな人材観に縛られています(図表39)。
現役の社員とは異なる位置づけ
その人材観とは、60代社員は「社員といっても定年(あるいは旧定年)を過ぎた『半・現役』の人たちであり、現役バリバリの社員とは位置づけが異なる」というものです。
その背景から紐解いていきましょう。





















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