トヨタを脅かすBYDの躍進《ハイブリッド3年後にピークアウト？》で迎える日本車の未来図　

今年、車両のほぼ5台に1台を占めるモデルをほぼ無視し、2030年までに3台に1台に達する可能性のあるモデルを無視することは、かなり愚かな判断だ。それでも、日本の自動車メーカーは現在、グローバルなBEV生産量の約2%しか生産していない。それは、従来のハイブリッド車への投資の回収を脅かすと見ているからだ。

特にトヨタは、グローバル販売のほぼ半分がハイブリッド車であり、残りの大部分がガソリン車であるため、この傾向が顕著だ。ホンダでは、ガソリン車とハイブリッド車の割合がほぼ80:20で、BEVはごく僅かだ。そのため、ホンダのグローバル市場シェアは2019年の6.1%から2024年には4.6%に低下した。

現在の利益に安心はできない

トヨタのハイブリッド車中心の戦略が、現在多くの販売と利益をもたらしていることは否定できない。これは、ハイブリッド車が自動車販売の61%を占める日本市場で圧倒的なシェアを握り、アメリカ市場ではハイブリッド車がBEVを凌駕する15%の売上を占めているためだ。しかし、S&Pの予測通りハイブリッド車の販売が数年後にはピークを迎えるなら、現在の利益は将来の売上と利益を犠牲にして得られていることになる。

一方、日本のメーカーもBEVの販売を拡大しているが、そのペースは極めて緩やかだ。トヨタは、2026年に150万台、2030年に350万台のBEV目標を掲げている。ただし、2026年目標については見直す方針を明らかにしたという報道があった。

トヨタを含む各社は、必要に応じて生産を拡大し、競争力のあるBEVをいつでも製造できると信じているかもしれない。しかし、BEVの製造は、ガソリン車やハイブリッド車の製造とは根本的に異なる方法が必要だ。

新製品の場合、企業は「学習曲線」を通じて、つまり実践を通じて生産とマーケティングのスキルを向上させる。長期間にわたって生産量が少ない企業は、リーダーに追いつくのが困難になる可能性がある。