北米市場は巨大なので、人口が多いミレニアルズを狙うことは多くの日本企業にとって大変重要ですし、また、冒頭のGMもその一例ですが、今後、日本企業は、特徴が似てきた日米の若者、言わば日米の「さとり世代」に似たようなマーケティング戦略が適応できる、大変効率の良い時代になってきているという言い方もできます。
そこでこれから、この重要なターゲットであるミレニアルズを、ニューヨーク在住24年のジャーナリスト、シェリーめぐみさんと一緒に協働研究していきたいと思います。
ミレニアルズを知れば次の米国が見える
1960年代以降からこれまで、米国の消費の主役は「ベビーブーマー」と呼ばれる世代でした。彼らは現在50代と60代、米国人の4人に1人がベビーブーマーという大集団で、これまで多くの消費モデルはこのベビーブーマーを対象に考えられていました。クレジット・カード、郊外のマイホーム、ショッピングモール、ファストフードレストラン、ミニバン……すべてベビーブーマーのライフスタイルの象徴です。
ところが、それでは済まない時代がついにやってきました。ベビーブーマーをしのぐ大世代集団、ミレニアルズが参入してきたからです。
ミレニアルズは現在10代後半～30代前半の世代グループ。定義により異なりますが、少なくとも米国人の4人に1人以上、場合によっては3人に1人という、ベビーブーマーをもしのぐ米国最大の世代グループです。
このミレニアルズ世代全体がここ数年で成人、または消費年齢に達しています。
しかし米国のマーケティング関係者はミレニアルズの心をつかむのは困難と訴えています。
その理由はこれまでのどの世代とも違う2つの大きな要素を持っているからです。つまり、史上初の『デジタル・ネイティブ』であり、未曾有の『多人種』グループであること。それが未知の存在としてとらえられているのです。
同時に米国史上最大の人口を抱えるミレニアルズに対しては、将来の米国経済を大きく活性化しうるという期待もかかっています。
その結果ミレニアルズは、マーケティング関係者が最も知りたい世代でもあり、あらゆる関連記事が専門誌やネットで花盛りです。
一方、来年行われる米国大統領選候補者たちにとっても、この大集団をどうつかむかは大きな課題とされています。
