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上野真吾（うえの・しんご）／住友商事 社長、CEO。1959年生まれ。慶応大学商学部卒業後、1982年に住友商事入社。執行役員エネルギー本部長、副社長などを経て、2024年4月から現職（撮影：尾形文繁）
資源バブルの終了に、トランプ大統領の再登板――。総合商社を取り巻く外部環境が大きく変わろうとしている。本特集では、各社のトップインタビューに加えて、注目事業の最前線をリポートする。
ニッケル事業で約890億円（2024年3月期）の減損を出すなど、投資損にあえいできた住友商事。再スタートをいかに切るか。上野真吾社長に聞いた。
根幹は社会的価値追求
──この10年間、住友商事はニッケル事業をはじめ、資源関連で大きな減損を出してきました。
この10年は激動だった。当社は商社の中で、アメリカでシェール事業を始めた先駆けだが、うまくいかなかった。マダガスカルのニッケル事業はしんどい。ボリビアの銀・亜鉛・鉛の鉱山も売却した。
一方で銅事業は伸びている。石炭、鉄鉱石は着実に収益基盤になっている。世界の資源に投資する中で、実ったものと実らなかったものが明確になってきた。
