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ビジネス #もうけの仕組み 2024年版

あらゆる取引関係は"9つのモデル"で表現できる 「製造販売」「継続」「設置ベース」「マッチング」……

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(写真:metamorworks / PIXTA)
ビジネスモデルを紹介する本や記事は数あれど、体系的に分析した事例はほとんどない。
『週刊東洋経済』2月24日 特大号の特集は「もうけの仕組み 2024年版」だ。四季報記者がユニークなビジネスモデルの会社を解説するとともに、上場企業400社を独自分析した。
『週刊東洋経済 2024年2/24特大号(もうけの仕組み ─2024年版─)[雑誌]』(東洋経済新報社)書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら

「ここまで来るのに20年かかった」

そう自社のビジネスモデルを振り返るのはシステム開発専業・オービックの橘昇一社長だ。同社の売上高は1000億円程度だが、時価総額は2兆円を超える。営業利益率62%、29期連続で営業増益という驚異的な収益構造を誇る。

通常のシステム開発会社は売り上げを拡大するために外注先を多用し、中途採用を積極化する。それに対しオービックは規模を追わず、採用は新卒のみ。外注先を使わず自社で営業から開発、導入、保守まで行うワンストップソリューションを掲げる。いわば業界の常識の“逆張り”をする経営だ。

20年かけてビジネスモデルをコツコツ磨いたことで断トツの収益性を得ることができた。

「取引の図解」が大反響

オービックのみならず、こうした「ビジネスモデル」が注目されている。変化が速い時代の中、もうかるビジネスモデルをいかに築けるかが重要になっているからだ。

本誌では昨年、小社刊『会社四季報 業界地図』に掲載する100業界のビジネスモデルを紹介した「もうけの仕組み100」特集を組んだ。その冒頭に「取引の図解」を掲載し、大きな反響を呼んだ。

今回は、前回の特集で寄せられた「取引の図解をもっと見たい」という読者の声に応え、9つのビジネスモデルを軸に注目企業や業界のビジネスモデルを解説した。

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