リニア｢中間4駅｣活性化の議論に足りない視点 客を呼び込むためには｢何本停まるか｣が重要

山梨県内のリニア実験線を走るL0系試験車。リニア中央新幹線・品川ー名古屋間の中間駅は神奈川・山梨・長野・岐阜の4県に設置される（写真：Jun Kaida／PIXTA）

JR東海が建設を進めるリニア中央新幹線の全線開業に伴って東海道新幹線が静岡県内の駅に停車する回数を増やした場合、10年間で1600億円を超える経済効果が生まれるという試算を国土交通省がまとめたことが話題になっているが、リニアでも中間駅の存在がにわかにクローズアップされつつある。

「中間駅」がもたらす地域活性化

リニアの開業により品川―名古屋間が40分、品川―新大阪間が67分で結ばれれば、首都圏・中京圏・近畿圏が一体化した巨大都市圏が生まれる――。リニアが描く未来像は3大都市を短時間で結ぶことによる経済効果に着目したものが目立つが、中間駅の存在を忘れてはいけない。

神奈川、山梨、長野、岐阜。リニアの品川―名古屋間で中間駅が設置される4県の知事が一堂に会するシンポジウムが11月6日、東京都内で開かれた。JR東海の丹羽俊介社長も出席し、中間駅がもたらす地域活性化のメリットについて熱弁を振るった。

このシンポジウムを主催したのは「リニア中間駅（4駅）を中心とする地域活性化に関する検討委員会」。委員長を務める森地茂・政策研究大学院大学名誉教授は中間駅について「3大都市圏への近接性がもたらす駅周辺開発効果に議論がとどまる傾向にある」としたうえで、「中間駅経由で高速道路と結びつけるなどすればそれぞれの地域が新たな広域中核地方圏として活性化され国土構造が大きく変革する」と述べた。

中間駅が設置される4県の知事が集まったシンポジウム＝2023年11月6日（記者撮影）