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2022年に発表されたデータセンター向け最新GPU「H100」。1基500万円近くという価格にもかかわらず、世界中から注文が殺到している（写真：エヌビディア）
昨年来悪化していた半導体市況は早くも底打ちした。今世界規模で起きているのが、官民入り乱れた半導体工場の投資合戦だ。『週刊東洋経済』の10月2日発売号（10月7日号）の特集は「半導体 止まらぬ熱狂」。熱狂する半導体業界を取材した。日本でも、この局面を最大のチャンスと捉え、矢継ぎ早に戦略が打ち出されている。戦略物資と化した半導体の今に迫った。
『週刊東洋経済 2023年10/7特大号（半導体 止まらぬ熱狂）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。
半導体企業のチャンピオン、と聞いてイメージするのはどの企業だろうか。
製造受託での存在感を誇る台湾TSMCを思い浮かべる人が多いかもしれない。だが少なくとも時価総額では米エヌビディアが断トツだ。
同社の時価総額は2023年に入ってから3倍にも膨れ上がった。世界では米アップル、マイクロソフト、アマゾンに次ぐ第4位で、ほかの半導体関連企業を圧倒している。
同社はGPU（画像処理装置）の企画・設計を手がけるファブレスメーカー。GPUは画像や映像の処理が専門であり、ゲーミングPCなどで映像を滑らかに表示するために用いられてきた。
生成AIの急速な普及が追い風に
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