パナソニックが経験した車載事業の挫折と復活 売り上げ優先でつまずき､一時は売却候補にも

マツダ車に初めて搭載されたフルディスプレイメーターはパナソニック製だ（記者撮影）

パナソニックの車載機器事業に光が差しつつある。2023年3月期に110億円の営業黒字になる見通しだ。津賀一宏前社長（現会長）時代の過剰な投資や受注が影響し、長らく赤字や低収益で苦しんだ「再挑戦事業」がようやく安定回復の軌道に乗り始めた。

車載機器事業はカーナビ「ストラーダ」や車内音響など車室内設備からカメラモジュール、センサーなどの車載部品までを幅広く手がけている。2022年3月期の売上高は1兆628億円で、全社売り上げの15％を占めるパナソニックの主力事業の一角だ。成長につなげるために事業領域の絞り込みも進む。

コックピット領域に注力

マツダのSUV車、CX-60。2022年9月に発売された同車にはマツダとして初めてフルディスプレイメーターが搭載された。手がけたのはパナソニックホールディングスで車載機器事業を担うオートモーティブシステムズ社だ。

同社HMIシステムズ事業部の池田修一ビジネスユニット長は説明する。「カーナビなどの車載用メディア機器を手がけてきたが、コックピット領域とメディア領域が統合され始めている中、ディスプレイメーターは不可欠なキーデバイスになる」。