イノベーションの本質を問う 日本では技術の革新性を偏重する傾向が強い

大阪大学大学院 経済学研究科教授　延岡健太郎（のべおか・けんたろう）1959年生まれ、広島県出身。81年に大阪大学工学部精密工業科卒業後、マツダ入社。米マサチューセッツ工科大学にて93年Ph.D.（経営学）取得。神戸大学経済経営研究所教授、一橋大学イノベーション研究センター教授などを経て2018年10月から現職。著書に『価値づくり経営の論理』など。

イノベーションは、技術革新とは違う。革新的な商品やサービスが新たな価値として広く社会で活用されて初めてイノベーションとなる。価値を創出した結果を表す概念といってもよい。

つまりイノベーションと呼べる条件は革新性と価値創出の2つだが、より重要なのは後者である。日本では、まだ前者の、とくに技術の革新性を偏重する傾向が強い。

例えば、日本を代表するイノベーション企業の1つは、工場用センサーや顕微鏡のキーエンスだが、一般的には、イノベーションを代表する印象は薄い。具体的な革新技術がわかりにくいからだろう。

「イノベーションのジレンマ」で有名な米ハーバード・ビジネススクールのクレイトン・クリステンセン教授らが書いた『イノベーションのDNA』で、米グーグルなどGAFAとともに優れたイノベーション企業として世界のトップ25に選ばれた日本企業はキーエンスと日本電産だけだった。また、『日経クロストレンド』が今年発表したイノベーション企業のトップは、トヨタ自動車やLINEを抑えて、キーエンスである。

同社の売上高営業利益率は過去20年にわたり40％を超え、2019年3月期は売上高5871億円、営業利益3179億円を稼ぎ出した。顧客企業は同社の商品を高価でも喜んで購入する。それは、価格を大きく超えた経済的リターンを享受できるからだ。キーエンスは多くの顧客企業の現場を熟知し、顧客の収益性・生産性が高まる商品とソリューションを提案する。顧客すら気づいていない「かゆい所に手が届く」商品が多い。