社員の健康面のケアに力を入れる動きは、IT・ネット企業で顕著だ。成長産業であり激務になりやすい、一日中パソコンに向かうエンジニアの比率が高いなどの理由もある。楽天、DeNAなど、社員の心身の健康施策を統括する役員を置く企業も増えてきた。
Zホールディングス(ヤフー)も2016年、現在のオフィスへの移転をきっかけにCCO(チーフ・コンディショニング・オフィサー)を設置し、健康経営を強化している。
事業面でも「データの会社になる」(川邊健太郎社長)と打ち出しているだけあり、健康施策にもデータをフル活用する。好例は社内レストランだ。社員証に内蔵する電子マネー機能で利用動向を把握し、社員の摂取カロリーや栄養の傾向を可視化。 データから見えてきた課題を踏まえ、専門チームがメニューの改善などを行う。
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