博報堂が実施する「メディア定点調査」によると、2018年の携帯電話・スマートフォンの接触時間は1日当たり約100分だった。テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、パソコン、タブレット端末を合わせた全メディア接触時間の3分の1を占める。10年前と比べると約6倍に膨らんだ。
この調査では携帯・スマホ、パソコン、タブレット端末などをメディアとしている。定義の問題なので間違っているわけではないが、これらのメディアとその他の4メディアには、根本的に異なる点がある。前者が消費者同士のコミュニケーションにも使われるということだ。
「メディア」という言葉はミディアムの複数形だ。ミディアムの本来の意味は「間に入るもの」である。その意味で考えると、広告媒体としてのメディアは、「企業と消費者の間に入って、企業のメッセージを中継するもの」となる。
スマホはメディアか
それでは、携帯・スマホはメディアだろうか。オンライン動画を見る場合はそうだろう。人気の動画に差し込む形で動画広告を出す場合、その人気の動画は企業と消費者の間に入って、広告メッセージを中継してくれる。しかし、消費者がSNS(交流サイト)やメッセージングアプリを使って友人や知人と直接コミュニケーションを取るとき、企業が入り込む余地は小さい。メディアを企業と消費者の中間に入るものだとすると、SNSツールとしての携帯・スマホはメディアとはいえない。
携帯・スマホに接する時間の大半は友人・知人とのコミュニケーションに使われているはずだ。とすれば、「携帯・スマホの接触時間が増えている」というとき、実はメディアの接触時間は減っているということになる。
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