緊急事態｢アナフィラキシー｣と戦う 自己注射薬エピペンをつねに持ち歩く

「エピペン」は服の上からも打つことができ、患者にとって命綱だ

昨年12月、千葉県流山市で痛ましい事件が起きた。牛乳アレルギーがある5歳の娘に牛乳を飲ませ、アナフィラキシーショックを起こして殺害しようとした疑いで母親が逮捕されたのだ。呼吸困難に苦しむ娘を見た母親が119番通報したことで、一命を取り留めた。

重篤なアレルギー症状であるアナフィラキシーを発症すると、30分程度で心停止となるリスクがある。このため緊急時に症状を一時的に緩和する、アドレナリン自己注射薬「エピペン」が使われる。ただし医療行為に当たるため、注射できるのは本人か保護者、救急隊員あるいは教職員に限られる。

全国の小学校、中学校、高等学校で、アナフィラキシーの既往歴があるのは4万3621人（2013年度、日本学校保健会調べ）と、全体の0.48％を占める。エピペンを保持する児童・生徒は0.26％いる。1つの学校で1〜2人が、アナフィラキシーの既往歴がありエピペンを持ち歩いている割合となる。

しかし教職員がエピペンを打つことに対する抵抗感は根強い。発作が起きたら、保護者を呼んで打たせる学校もある。埼玉県教育委員会はエピペン所持の生徒との間で「緊急時に学校側が打たなくても責任を問わない」などと記載された同意書を取り交わしていたほどだ。

しかし、エピペンを所持する生徒や、保護者の同意を得られない学校が増えてきたため13年に廃止している。文部科学省もアレルギー疾患やアナフィラキシーへの対応について、「特別な子どもへの配慮としてではなく、一般的に行う」と提言している。

数年前からエピペンの普及率も上がっている。12年に東京都調布市の小学校で、食物アレルギーのある5年生女児が給食の誤食でアナフィラキシーショックを発症して亡くなった事故があった。この反省を踏まえて全国で再発防止への取り組みが動きだしたこともあり、出荷数は「13年は前年比4割増、14年は同2倍まで増えた」（ファイザー担当者）。処方する医療機関も増加傾向にあり、学校関係者や救急隊員を対象にしたエピペンの使い方講座が広がっている。