堅調だった食品スーパーにも消費低迷の波が来た ライフコーポレーションの岩崎高治社長を直撃

個人消費が停滞する中でも首都圏中心に展開する食品スーパーは総じて堅調だ。既存店売上高は2015年度まで2年続けて高い伸び率を示し、今期もプラス基調を維持。各社は「ここまでプラスを維持した記憶はない」という。ただ足元では減速感も出ている。先行きをどう見るか。首都圏と近畿圏で展開する食品スーパー大手・ライフコーポレーションの岩崎高治社長を直撃した。

いわさき・たかはる●1989年慶応大学卒、三菱商事入社。99年ライフコーポレーション取締役、2006年から現職。（撮影：今井康一）

──消費環境をどう見ているか。

厳しくなっている。マスコミが年明け以降に厳しいと報じていたときは正直、少し楽観的に見ていた。今年の夏も悪くないと思っていたが、ふたを開けると6〜8月は失速感が出ている。特売への反応が鋭くなり、価格感応度が上がっている。

ただし、ポジティブに考えると、既存店売上高は14年度が前年度比104.3％、15年度が104.5％と2年続けて伸びた。今上期は100.8％だ。失速感はあるが、普通に戻っただけともいえる。

──ライフは客数を中心に伸ばしている。

各店舗の商圏1キロメートル内で10％のシェアがある。顧客のニーズを徹底的に深掘りする営業施策が奏功しているからだ。シェアをさらに上げるために、プチぜいたく品から経済メリットのある商品まで幅を広げ、多様化するニーズに対応していく。

さらに、生活雑貨や衣料品も見直している。これまで、食品フロアが1階だけだとニーズに応えられないため、2階に酒や菓子などを配置し、逆に衣料などを縮小していた。

その結果、全体の売り上げは伸びたが、衣料品を買っていたお客さんからは不満が増えた。やはり、ライフの強みはワンストップで販売することだとあらためて認識し、衣料などを再強化している。