上方修正の常連50 『会社四季報』最新予想を先取り！(6)

上場企業には、期初に公表した業績見通しを期中に修正する必要が生じたときには、速やかに修正発表することが義務づけられている。修正は売上高が10％以上増減、利益が30％以上増減することが判明した場合が基準となっている。

左表では、過去2期にわたって経常利益を上方修正した回数が多い会社をランキングした。「計画との乖離度」は、期初の業績予想に対し実績がどの程度乖離していたかを示しており、「2（倍）」の場合は期初の会社計画経常利益に対し、2倍に上振れして着地したことを表している（表記は各決算期の乖離度の平均）。

この2年間で実に7回も業績を上方修正したのが、総合建設準大手でトンネルなど大型土木に強みを持つ熊谷組だ。熊谷組は今期、前期比35％もの経常減益を見込んでいる。ただ今後はリニア中央新幹線のトンネル工事などの大型受注を狙っており、落札結果によっては上方修正される可能性もありそうだ。

下表を見ると、東急建設やイチケンなど、熊谷組に限らず建設会社の多くが名を連ねている。入札で受注の決まる案件が多いうえ、工事の過程で発注者から設計変更や追加発注を受けることも多い。期初の業績予想段階では織り込めないため、会社計画は保守的になる傾向がある。