第3四半期決算の不調は来期減益を暗示するか？ リビジョンインデックスの限界

日本企業の2015年度第3四半期決算は全体的に冴えない結果だった。

時価総額の大きな日本株を中心に構成されるラッセル野村ラージキャップ指数（除く金融）の経常利益はマイナス1.6％の減益（前年同期比）に終わった。

原油価格の下落により、一部業種で在庫評価損やエネルギー権益の減損が発生したことが主要因だ。中国を含む新興国経済減速の影響が、素材だけでなく機械や電機などより広い領域にまで及んだ。これを受けてアナリストによる15年度通期業績の下方修正も相次いでいる。今決算シーズンに入る前は13.5％の経常増益が見込まれていたが、足元では7.3％にまで下方修正されている。

株価への影響が大きいリビジョンインデックス（以下、RI）も大きく悪化している。RIとは、アナリストが業績予想を見直した際に、直前予想に比べて上方修正になった銘柄の構成比と、下方修正になった銘柄の構成比の差分を表す。RIがプラスであれば、上方修正した銘柄が優勢であることを意味する。

RIは現在、マイナス30％とかなり深刻だ（2月24日時点）。決算シーズンではアナリストも業績予想の見直しを行うが、RIのマイナス30％は体感的にほぼすべての銘柄が下方修正に近い状態といっても過言ではない。

そんな中、「株安は日本企業の業績が来期減益になることを織り込んでいる」との説が急浮上している。しかし今のRIの悪化は本当に来期減益を示唆するものなのか。RIの来期業績予見力について考えてみよう。

RIの予見力は高くない

図1を見てほしい。四半期ごとのRI推移と、おのおのの時点から見た来期の経常利益増減率（実績値）を示した。

[図1]

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紙幅の都合で1990年度以降しか表示していないが、70年度以降、RIが水面下に沈んだ四半期は80を数える。が、実際に1年後に減益になったのは29にとどまった。およそ3回に1回しか「警告」は当たらない計算だ。しかもRIがプラスのときもおよそ3回に1回で来期減益となっている（102回中30回）。