種苗業界で国内トップのサカタのタネが売り上げを伸ばしている。特に好調なのが海外で、全体の売上高に占める割合は5割に迫る。裏方として農業を支えるサカタの強みとは何なのか。坂田宏社長に聞いた。
──なぜ海外で日本の種が売れているのか。
日本の厳しい自然環境が関係している。梅雨や台風、温度差、多湿に伴う病気など、さまざまなリスクがある。こうした日本の厳しい条件下で“選ばれた”ものは、いろいろな場所に適応できる。
今、特に販売が伸びているのは、中国やインドといった新興国だ。たとえば中国では、人口の増加に加えて食の西洋化で、ブロッコリーやカリフラワーなど新しい野菜も取り入れるようになってきた。健康志向の高まりも消費を押し上げている。
現地ニーズに合っているかも重要だ。いい例がトマト。日本のトマトはピンク系だが、海外は赤が主流。さらに、栽培方法や、かかる病気も各国で違う。そうした理由から、現地のニーズをくみ取るため、海外拠点のトップは現地の人に任せている。各地でそうとう調査したうえで、研究開発には10~15年かける。他社にはないものを作るのが、うちの強みだ。
──国内外の拠点配置に対する考え方は?
日本を含め19カ国に拠点があり、販売先は170カ国に及ぶ。海外に種子の生産拠点を置くのは、適地適作を行うため。種は安定供給が必須で、これがないと農業が始まらない。季節が逆である北半球と南半球に生産拠点をばらすことで、リスク分散をしている。ちなみに、当社が国内で販売する種子の9割以上は海外で生産している。
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